ざっくり要約!
- コンパクトマンションに正確な定義はないが、一般的には専有面積が30~50平米程度で、間取りが1LDK~2LDKの物件を指すことが多い
- コンパクトマンションは単身世帯、DINKs(子供のいない夫婦)、シニアカップル、投資家などに向いている
単身世帯の増加を背景に、コンパクトマンションの需要が伸びています。
近年は大型マンションにおいてもファミリー世帯向けの間取りだけでなく、一定割合を単身者向けの間取りにして分譲する物件も増えてきました。
コンパクトマンションは需要が増えてきたことから、マンションデベロッパーもより良いコンパクトマンションを供給し始めている状況です。
この記事では「コンパクトマンション」について解説しますので、ぜひ参考にしてください。
記事サマリー
コンパクトマンションとは?基礎知識を解説

最初にコンパクトマンションの概要について解説します。
定義
コンパクトマンションに正確な定義はありません。
一般的には専有面積が30~50平米程度で、間取りが1LDK~2LDKの物件を指すことが多いようです。
特徴としてはファミリータイプ(3LDKや4LDK)よりは狭く、ワンルーム(1R)よりは広いといった点が挙げられます。
近年はコンパクトマンションの分譲物件も多く存在し、主に単身世帯や2人世帯の方、もしくは投資家が購入することが多いです。
なお、コンパクトマンションはあくまでも専有部分の面積が小さめの物件のことを指し、建物全体の戸数が少ない小さなマンションを指すわけではありません。
・「ファミリー向けマンション」に関する記事はこちら
ファミリー向けマンションの特徴は?間取りや面積の選び方とおすすめ設備
需要が伸びている背景
コンパクトマンションの需要が伸びている背景には、一定の収入を持つ単身世帯が増加していることが挙げられます。
以前より単身世帯は増加傾向にありましたが、単身世帯の年齢層が上がってきており、マンションを購入できるほどの収入のある人や社会的地位の高い人が多い年代の単身世帯も増えてきました。
よって単身者のニーズが資産形成や老後の住宅の確保といった部分にまで広がってきたことから、以前よりもコンパクトマンションが売れるようになっています。
市場トレンド
近年の新築マンションにおけるコンパクトマンションの供給状況は、下表の通りです。
| 地域 | 項目 | 2020年 | 2021年 | 2022年 | 2023年 | 2024年 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 首都圏 | シェア | 12.8% | 10.9% | 11.4% | 13.5% | 11.5% |
| 平均価格(万円) | 4,272 | 4,311 | 4,771 | 5,111 | 5,248 | |
| 東京23区 | シェア | 20.4% | 16.8% | 17.7% | 15.7% | 14.5% |
| 平均価格(万円) | 4,726 | 4,796 | 5,520 | 6,173 | 6,406 |
首都圏では概ね10%強、単身者の多い東京23区では15%前後がコンパクトマンションとなっています。
平均価格に関しても、上昇傾向にあります。
コンパクトマンションに向いている人・世帯

コンパクトマンションは、以下のような人たちに適しています。
- 単身世帯
- DINKs(子供のいない夫婦)
- シニアカップル
- 投資家
・「DINKs」に関する記事はこちら
DINKsとは? 2人で豊かに暮らす住まいを選ぶときのポイント
コンパクトマンションに住むメリット3選

コンパクトマンションに住むメリットについて解説します。
1.ファミリータイプよりも安い
コンパクトマンションは、ファミリータイプよりも価格が安い点がメリットとなります。
ファミリータイプよりも価格が安い理由は、専有面積が狭いためです。
ただし、価格は安いといっても分譲マンションであることから、仕様は賃貸マンションよりも高くなっています。
2.立地がよく利便性が高い物件が多い
コンパクトマンションは単身者や投資家が購入することから、比較的立地が良く利便性の高い物件が多いです。
周辺にスーパーや飲食店、銀行、病院、ドラッグストア等が集積していることも多く、快適な生活を送りやすいといえます。
また、立地の良い物件は土地価格が下がりにくいため、コンパクトマンションは資産価値も維持しやすいです。
・「駅近物件のメリット・デメリット」に関する記事はこちら
駅近物件のメリット・デメリット! 物件選びのポイントとは?
3.賃貸物件よりも権利が強く安心できる
コンパクトマンションを購入すれば所有権を得られるため、賃貸物件よりも権利が強く、将来も安心して家に住み続けることができます。
単身高齢者は賃貸物件のオーナーに断られて、家を借りられないことも多いです。
コンパクトマンションを購入しておけば、老後の住まいを確実に確保しておくことができます。
コンパクトマンションのデメリット・注意点3選

コンパクトマンションのデメリットについて解説します。
1.ライフスタイルの変化に対応しづらい
コンパクトマンションは、結婚や子供の誕生により家族が増えた場合、広い部屋に住み替える必要性が出てきます。
分譲は賃貸とは異なり、住み替えには物件を買い替えることが必要となるため、簡単に引っ越ししにくい点がデメリットです。
・「家を買うメリット・デメリット」に関する記事はこちら
家を買うメリット・デメリットは?賃貸と迷ったときの判断ポイントを紹介
2.広さによっては住宅ローン減税の対象外になる
住宅ローン控除は、原則として50平米以上の物件が対象となるため、多くのコンパクトマンションが住宅ローン控除の対象外となります。
ただし、例外として所得が1,000万円以下の人は、40平米以上50平米未満の物件を住宅ローン控除の対象とすることができます。
・「住宅ローン控除」に関する記事はこちら
【2024年度版】住宅ローンの控除の条件は?申請方法や注意点まとめ
3.収納量が少ない
コンパクトマンションは、収納量が少ない点がデメリットです。
趣味等で物が増えてしまうと、部屋に保管しきれず、別途トランクルーム等を借りなければならないこともあります。
・「ミニマリスト」に関する記事はこちら
断捨離でミニマリストになれる?シンプルに暮らすための手順やコツを紹介
・東急リバブルのトランクルーム
トランクルーム・レンタル収納|STORAGE SQUARE
コンパクトマンション購入で失敗するケース

コンパクトマンションは面積が狭いことから、部屋の形が重要になってきます。
部屋の形が悪かったり、大きな柱が内側に出ていたりすると、デッドスペースを生み出しやすいです。
また、同じ面積の部屋であれば、間口は広い方が使いやすい部屋となります。
間口が狭く細長い部屋は、家具等の配置が難しくなり、住みにくいと感じる人もいるでしょう。
コンパクトマンション選びで押さえておきたいポイント

この章では、コンパクトマンション選びで押さえておきたいポイントについて解説します。
断熱性・防音性の高いものを選ぶ
マンションを購入するなら、断熱性や防音性の高い物件を選ぶことが適切です。
断熱性が高い物件であれば光熱費を節約でき、また防音性の高い物件であれば静かで快適な暮らしを送ることができます。
将来的な資産価値も考える
コンパクトマンションは家族の変化に合わせて将来売却する可能性もあるため、資産価値も考えて購入すべきです。
例えば、利便性の高い駅から徒歩10分圏内の物件を購入しておくと、いざ売るときに売却しやすいといえます。
・「駅から徒歩10分の物件の資産価値」に関する記事はこちら
駅から徒歩10分の物件の資産価値は高い?評価される立地条件とは
周辺環境を確認する
周辺環境は、特に駅から物件までの動線上の施設を確認しておくことがポイントです。
例えば、駅から物件までの間にスーパー等の生活利便施設が配置されていることが理想となります。
しっかり内覧する
購入前は、しっかりと内見をします。
コンパクトマンションは部屋が狭いため、家具等が配置できるか確認することが重要です。
・「内見」に関する記事はこちら
内見とは?内覧との違いや持ち物・流れ・確認することを解説
中古物件は管理体制や築年数を確かめる
築年数に関しては、2025年4月1日以降の物件であれば省エネ基準適合住宅となっているため、おすすめです。
管理に関しては、第三者管理者方式を採用していると理事が回ってくる心配がなく、管理を全て任せることができます。
・「省エネ基準適合義務化」に関する記事はこちら
2025年4月省エネ基準適合義務化スタート!4号特例縮小の影響は?
・「第三者管理者方式」に関する記事はこちら
マンションの自主管理とは?トラブル例やメリット・デメリットを紹介
・「中古マンションの築年数ごとの特徴」に関する記事はこちら
中古マンションを買うなら築何年がいい?築年数ごとの特徴を紹介
コンパクトマンションの狭さをカバーするコツ

コンパクトマンションは、家具等の配置を工夫することで多少、広く見せることができます。
家具はなるべく少なくし、背の低いものを置くと天井が高く見えるため、部屋を広く感じやすいです。
コンパクトマンション売却で成功するには

コンパクトマンションの売却のコツについて解説します。
適切なターゲットに訴求する
コンパクトマンションのターゲットは、単身者、DINKs、シニアカップルです。
ターゲットが魅力に思うポイントをアピールすることが望ましいといえます。
適切な価格で売り出す
コンパクトマンションは、適切な価格で売り出すことがコツです。
複数の不動産会社に査定を依頼し、適正価格を把握することが第一歩となります。
・「見積もり査定は複数の会社」に関する記事はこちら
不動産売却の見積もり査定は複数の会社で!無料と有料の違いも解説
・「不動産売却」に関する記事はこちら
#不動産売却 に関する記事一覧
まとめ
以上、コンパクトマンションについて解説してきました。
コンパクトマンションは近年単身者の増加を背景に増えてきており、新築マンションでも1割程度のシェアを占めるようになってきました。
コンパクトマンションは手ごろな値段で購入できるというメリットがある一方で、広さや所得によっては住宅ローン控除の対象外となるデメリットが存在します。
家族が増えた場合、コンパクトマンションは将来売却する可能性も高いことから、立地が良く資産性の高い物件を選ぶことをおすすめします。
この記事のポイント
- コンパクトマンションとはどのようなマンションですか?
コンパクトマンションに正確な定義はありません。
一般的には専有面積が30~50平米程度で、間取りが1LDK~2LDKの物件を指すことが多いようです。詳しくは「コンパクトマンションとは?基礎知識を解説」をご覧ください。
- コンパクトマンションにはどんなデメリットがありますか?
コンパクトマンションには以下のようなデメリットがあります。
- ライフスタイルの変化に対応しづらい
- 広さによっては住宅ローン減税の対象外になる
- 収納量が少ない
詳しくは「コンパクトマンションのデメリット・注意点3選」をご覧ください。
ライターからのワンポイントアドバイス
一般論として独身時代は賃貸物件に住んだ方が良いと考えられがちですが、近年のようなインフレ時においては若いうちからコンパクトマンションを購入することも一つの考えです。
昨今は50年ローンも登場しており、若い人ほど長期のローンを組んで毎月の返済額を抑えることができます。仮に結婚して物件が不要になったとしても、インフレ時であれば購入時よりも高く売却することもできます。最近はワンルームの家賃も上がり始めているため、住まいの一つの形態としてコンパクトマンションも検討してみるのも良いでしょう。

ハッシュタグから物件検索!
300種類以上のハッシュタグから「理想の住まい」を探してみませんか?
#タワーマンション #ペット #リノベーション
「ハッシュタグ検索」はこちら

