ハザードマップというものをご存知でしょうか。ニュースや自治体のお知らせなどでこの言葉が使われているので、聞いたことがあるという人は大勢いらっしゃると思います。
しかし、ハザードマップがどういうものか知らないという人や、どうやって使えばよいのかわからないという人も多いでしょう。
そこで今回は、ハザードマップについて詳しくみていくとともに、ハザードマップの種類や使い方を解説していきます。
記事サマリー
ハザードマップは自然災害が発生した時の被害を予測した地図
まず、ハザードマップとはどういうものなのかについてみていきましょう。
ハザードマップとは、台風や地震といった自然災害が万が一起きたとき、どの地域にどんな危険や被害がありうるかというリスクを記した災害の被害予測図のことです。台風や地震以外にも、洪水、高潮、土砂災害など、災害別のハザードマップが用意されています。
ハザードマップでは、過去に起こった自然災害でどの地域にどれくらいの被害があったかを確認することができます。
災害の発生地点や被害をうけた場所、被害内容を想定できるため、防災に役立てることが出来ます。
ハザードマップから予測される災害リスクを覚えておくと良いでしょう。
ハザードマップの種類
ハザードマップにはどんな種類があるのか、例を紹介します。
洪水ハザードマップ
洪水ハザードマップは、台風や大雨が原因で決壊してしまった堤防の情報や、洪水・氾濫が発生した際にどの場所でどれくらい浸水するのかといったリスク、緊急避難所などが記されています。
海抜が低い地帯に住んでいると、台風や大雨で浸水する可能性があります。その場合に、あらかじめ危険な場所や避難場所を確認できます。
土砂災害ハザードマップ
土砂災害ハザードマップは、土砂災害の注意が必要な区域や過去に被害があった場所、緊急避難所などが記されています。台風や大雨でなくとも、日頃から土砂災害の恐れがある場所を確認できます。
土砂災害警戒区域等が指定されている斜面地が存在していない自治体は、土砂災害ハザードマップを作成していないこともあります。
高潮ハザードマップ
高潮ハザードマップは、台風や発達した低気圧により高波やうねりが発生して河川が反乱した場合、どのような被害が予想されるかということや浸水が予想される地域、緊急避難所などが記されています。
作成する自治体にもよりますが、満潮時に大規模の台風襲来が重なった場合の、最も被害が大きくなりえる場合を想定して作られていることが多いです。
津波ハザードマップ
地震などにより津波が発生した際に、被害が想定される区域や被害の程度、緊急避難所などが記されています。
こちらも高潮ハザードマップと同様、予想される最大クラスの津波が襲来した場合の被害を予測して作成している自治体が多いです。
また、海に面していない県や市町村では作成されていないこともあります。 しかし、津波が発生すると河川を逆流して氾濫する可能性 も考えられますので、津波ハザードマップがない場合は洪水ハザードマップを確認しておきましょう。
ハザードマップの見方
ハザードマップにはさまざまな種類があるため、必要に応じて確認することをおすすめします。次の項目で、実際にどのように使えば良いか、ハザードマップの見方について紹介します。
地域の地形と災害の危険性を確認する
まずは、住んでいる場所の周辺地域の地形や、自然災害が起きたときの危険性を確認しておきましょう。
どの河川が氾濫したらどの場所が浸水する可能性があるか、過去に大きな土砂災害が起きた場所、津波の影響がありそうかなど、被害に遭いそうな場所をあらかじめ調べておきます。
災害ごとの避難先を確認する
どこにどんな指定避難場所があるか、避難場所への避難経路も確認しておきましょう。
地震や土砂崩れには有効でも、浸水時には危険区域になってしまうなど、災害によって安全な避難所が違う可能性があります。できれば、災害ごとに複数の避難先を確認しておくと良いでしょう。
通行規制となる道路を確認する
ハザードマップでは、災害が発生した際に通行規制になる可能性（道路防災情報）も確認することができます。
避難ルートを事前に確認しておいても、いざ災害が起きたら通行規制で通ることができない、というリスクが考えられます。道路防災情報を確認しておけば、どんな災害でどのルートが通行規制になる可能性があるか事前に把握できます。
ハザードマップの入手方法
ハザードマップは災害が起きた非常時に、身の安全を確保するためのさまざまな情報が確認できる便利なものです。そんなハザードマップは、どこで入手することができるのでしょうか？
ハザードマップの入手方法について確認しましょう。
市区町村役場で受け取る
ハザードマップは、自治体が公開しています。各市区町村の役場で配布していることが多いので、役場の窓口へ問い合わせてみましょう。
ほとんどの自治体がハザードマップを作成していますが、自治体によってハザードマップの配布可、閲覧のみ可、ホームページ公開のみなどの違いがある ので、どんな方法で配布しているのかも確認しましょう。
ハザードマップポータルサイトを利用する
国土交通省が公開している「ハザードマップポータルサイト 」というホームページでも、ハザードマップを入手できます。
全国の自治体が公開しているハザードマップへアクセスできるポータルサイトのため、どの地域に住んでいてもお住まいの地域周辺のハザードマップを確認できます。
また、地図上に危険箇所や道路防災情報、指定緊急避難場所を重ねて表示することのできる「重ねるハザードマップ」も公開されています。
地図上に重ねて表示することで、災害が起きたときにどの場所が危険区域になる恐れがあるか、どのルートを使って避難すれば良いかひと目でわかります。
防災アプリを使用する
パソコンを持っていなくても、スマートフォンで災害情報を入手できます。
東京都や海老名市、川崎市といった一部自治体や、新聞社やテレビ・ラジオ放送局、保険会社などがスマートフォン向けの防災アプリをリリースしています。
お住まいの地域の自治体や放送局などが防災アプリをリリースしている場合は、インストールしておくことで災害・防災に関する情報を入手できます。
総務省の災害情報共有システム「Lアラート」を利用したアプリで、避難所の開設情報や避難指示、避難勧告といった災害関連情報のほかに、ものによっては鉄道の状況や現在地から避難所への経路確認ができます。
インターネットに接続できなくても利用できる機能もあるので、確認してみてください。
ハザードマップを暮らしに役立てましょう
ハザードマップは、手に入れるだけでは役に立ちません。災害が起きる前に、危険地域や指定避難場所を確認するものであることを意識しましょう。
あらかじめ危険区域や避難場所、避難経路を確認していれば、万が一災害が起きたとしても慌てずに行動できるでしょう。周辺地域の防災情報を知って備えられることは、ハザードマップを利用する大きな利点といえます。
また、ハザードマップは、災害時の身の安全を守る以外にも活用できます。家を購入したい、あるいは賃貸で長く住むために引っ越ししたいといった場合にも役立ちます。
住居の場所を選ぶ際、広さや公共交通機関からの距離だけでなく、ハザードマップで得られる情報も考慮にいれると防災面でも比較的安全な場所を選ぶことができます。安心して長く住むためにも、事前にハザードマップで周辺地域の情報を確認してみましょう。
万が一の大きな災害が起こる前にハザードマップを手に入れ、もしもの備えに役立ててみてください。
この記事のポイント
- ハザードマップにはどんな種類がありますか？
ハザードマップには以下の種類があります。
- 洪水ハザードマップ
- 土砂災害ハザードマップ
- 高潮ハザードマップ
- 津波ハザードマップ
詳しくは「ハザードマップの種類」をご確認ください。
- ハザードマップはどこで入手できますか？
ハザードマップは災害が起きた非常時に、身の安全を確保するためのさまざまな情報が確認できる便利なものです。市区町村役場でハザードマップを受け取るほか、ハザードマップポータルサイトや防災アプリを使用する方法があります。
詳しくは「ハザードマップの入手方法」をご確認ください。
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